厚生労働省　第28回医師需給分科会では、診療科ごとの将来必要な医師数の見通し（たたき台）が参考資料として示され、当該資料は同省サイト内で公表されています。

　これによれば、2016年時点で医師数が必要医師数を超過しているのは、次の4診療科でした。

• 皮膚科
• 精神科
• 眼科
• 耳鼻咽喉科

　2036年時点では上記に次の4診療科が加わっています。

• 小児科
• 産婦人科
• 放射線科
• 形成外科

　一方で、医師不足が深刻と考えられる診療科に注目すると、日本の人口の3分の1が高齢者となるといわれている2030年の時点において、次の診療科においてそれぞれ次の不足数が試算されていました。

• 内科…16,226人
• 外科…5,520人
• 整形外科…2,650人
• 脳神経外科…2,457人

　都道府県別及び医師圏別の資料では、2036年時点における不足医師数の推計も掲載されています。以下の資料をご参照ください。

厚生労働省　第28回医師需給分科会
参考資料「将来時点の必要医師数及び地域枠等必要数」PDF

参考：
厚生労働省「医療従事者の需給に関する検討会　医師需給分科会（第28回）」